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噺の話

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「週刊文春」の訴訟覚悟の暴露記事、その相手が違うのじゃないか!?

小沢一郎に関する「人物破壊」の一環とも言える記事の後は、原辰徳が週刊文春の「売れさえすればいい」というセンセーショナリズムな記事の攻撃対象にされたようだ。

 私は、読売も巨人も贔屓ではないことを、最初にお断りしておく。昨年大震災後のナベツネや巨人の姿勢については、結構小言を書いた。

 「週刊文春WEB」の「スクープ速報」の内容全文を掲載する。そして、この雑誌そのものを買わなくて済む方が一人でもいてくれたら、掲載した甲斐もあるかと思う。週刊文春WEBの該当記事

巨人 原監督に一億円払わせた元暴力団員K氏の電話

 読売巨人軍・原辰徳監督(53)が2006年に元暴力団員らに女性問題で脅され、1億円を支払っていたことが、週刊文春の取材で分かった。

 発端は、原監督が現役だった24年ほど前、遠征先のホテルの女性スタッフと“深い関係”になったこと。交際を続けるなかで女性を傷つけてしまう“トラブル”が生じたのだが、一連の事情を女性は日記につけていた。その日記が暴力団関係者の手に渡ったのだ。

 2006年8月、2回目の巨人軍監督に就任していた原監督のもとに元暴力団員であり、現役プロ野球選手の父親を名乗るKから電話が入った。

「原さんにとって非常に大事な話がある。あなたの昔のスキャンダルだ。至急会って話してもらった方がいい」

 原監督が面会に応じると、Kは仲間のHを連れて、巨人の遠征先の熊本に現れた。

 Kは女性の日記のコピーを示し、

「原さんが野球界から居なくなったら大変なことになる。表に出ないように私が解決するので、私に任せなさい。それには金がいる」

 と言って、1億円を要求した。かつてKは東京に本拠を置く暴力団に所属しており、その後、破門になった。小指は欠損している。

 原監督は知人である会社経営者から金を借りるなどして、2日間で1億円を用意した。K側は金と引き替えに、その場で日記をシュレッダーに掛け、原監督のマネジメント会社の名前が宛名になった領収書も切ったという。

 原監督は恐喝の被害者ではあるが、球団や警察には相談していない。

 原監督自らが登場する警視庁作成の「暴力団追放」ポスター(2009年5月~11月まで東京都内のJRや私鉄駅構内に掲示)には、「暴力団を恐れない」「暴力団に金を出さない」「暴力団を利用しない」というキャッチフレーズとともに、「暴力団のことで困ったら、すぐ相談」と書かれているが、自らはそれを行っていなかったということになる。

 この件について読売巨人軍および原監督に取材を申し込むと、桃井恒和社長と読売新聞グループ本社取締役経営戦略本部長でもある山口寿一常勤監査役らが取材に応じた。

「本人も非常に浅はかな対応をしてしまったと言っているが、要求された金額が監督が用意できる限度額だったため支払いに応じた。Kは元暴力団員だが、20年以上前に足を洗ったと聞いている。監督の頭の中には暴力団と関係があるなどという考えはまったくなかった」(山口常勤監査役)

 巨人軍はこの恐喝事件を2009年に把握し、その時点で「お金は払うべきではなかった」と監督を厳しく注意したという。ただし、原監督は被害者であり、加害者であるKやHは反社会的勢力ではないとの認識を持ったため、何の処分もしなかった。

 2011年10月に暴力団排除条例が施行され、「暴排」意識が国民的に高まっている中、「巨人軍は紳士たれ」を標榜してきた球団が、この問題をどう総括するかが注目される。

文「週刊文春」編集部


 今から24年ほど前の、本人三十歳前後の出来事、そして、実際に恐喝があったのも、今から六年前のことだ。

 こんな記事は、「原も若かったね。しかし、二日で一億とは凄いね。」という感想を持って、私はそれでオシマイ。しかし、マスコミ、特に報知以外のスポーツ紙はこのネタを拡散するだろう。

 べき論で言えば、原は一億円払うべきではなく、恐喝被害者として訴えるべきだったろう。

「暴力団排除条例」をWikipediaで調べると、次のような記述がある。Wikipedia「暴力団排除条例」

 暴力団の影響力を排除することを目的としている。また、公安警察が領域とする事案にも活用し、犯罪の未然防止を図るることも目的の一つとされている。
 2004年6月に広島県と広島市が条例で公営住宅入居資格について「本人とその同居親族が暴力団対策法に規定する暴力団員でないこと」と規定した。暴力団排除が規定された条例はこれが初めてである。
 また東京都豊島区で、不動産の取引において暴力団を排除することを規定した生活安全条例が制定され、2009年1月に施行された。
  (中 略)
 暴力団関係者との会食、ゴルフ、旅行など交際を繰り返すことについて、警察がその人物に対し「密接交際者」とみなし、認定を行うことを可能にする自治体もある。影響としては、密接交際者とされた場合に工事の入札から排除されたケースがあった。今回の施行にあたり東京都では、該当者が金融機関からの融資(ローン)を受けたり当座預金の開設ができなくなったり、住宅の賃貸契約もできなくなるよう、関係機関が各業界団体に働きかけていると報道されている。



 つい、コトを穏便に済まそうとした原は、一億支払ってしまった。しかし、原は、このWEBの記事にあるように「被害者」ではあっても、相手がもし“反社会的勢力”であったとしても、彼らと「密接交際者」とは思われない。

 この週刊文春は、いったい何のために、この時期にこんな記事を掲載するのか、まったく疑問である。

 “2011年10月に暴力団排除条例が施行され、「暴排」意識が国民的に高まっている中、「巨人軍は紳士たれ」を標榜してきた球団が、この問題をどう総括するかが注目される。”などとあるが、記事にも「元」暴力団としているわけで、法的に暴力団排除条例に抵触することはないだろう。

 昔のプロ野球界なら、夜の場外ホームランをかっ飛ばす侍がたくさんいただろうし、そんなことを暴く記者などいなかったはずだ。「英雄色を好む」だよ。当時はフライデーもなかったし、特定のメディア同士の痴話げんかにも似た誹謗中傷合戦もなかったけどね。

 週刊文春と読売との争いは衆知のことだが、原子力ムラ広報部門としてのヨミウリと戦うのならまだしも、原の若気の至りを掘り起こすのは、雑誌を売るための方便としか思えない。さっそく巨人は訴えるようだ。また、文春は裁判では負けるだろう。しかし、雑誌が売れて読売がイメージダウンすれば、文春はそれでいいと計算したのだ。
 
 訴訟も承知という文春の姿勢を知っていて、なぜ小沢一郎は訴えなかったのか・・・・・・。それは、そんなことに時間を割いている状況ではない、ということなのだろうと、今は思える。

 週刊文春は、そのエネルギーの矛先を間違えているのではないか。要するに、戦う相手が違うのではないか週刊文春さん。
 そもそも、WEBで見れば雑誌を買うまでもない内容であるのは明白。持ち味の闘う姿勢を生かして欲しいのは、雑誌メディアとWEBとの連動で、大飯再稼動など現政権を相手に戦う報道ではないのか。しかし、すでにマスメディアになった以上、お上には逆らわず、チマチマした読売との喧嘩や、個人的恨みを膨張させたやらせ記事による人物破壊記事しか載せられなくなったのかもしれない。多数の愛人がいたとされる創業者菊池寛が生きていた時代には、ニュース価値のまったくないようなネタだ。
Commented by 創塁パパ at 2012-06-26 09:36 x
いやな、世の中です。いいか、悪いか。それだけに徹する「エセマスコミ」ももうたくさんですよ!!!(怒)

Commented by 小言幸兵衛 at 2012-06-26 10:37 x
お久しぶりです。
文春は暴露記事を売り物にしていますが、芸能人やスポーツ選手ではなく、原子力ムラの黒幕などに迫ることはないようです。
立ち読みする気もしない内容ばかり。ネットで十分。しかし、それが売れるということも事実。

ほとぼりが冷めたと思った枝野あたりは輸出したいものだから「原発は重要」などと言い始めるし、困ったものです。
フクシマを経験した日本の政治家は、もっと言うべきことがあるだろう、と思います。
ちょっと暴走しました^^

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by kogotokoubei | 2012-06-20 20:58 | 責任者出て来い! | Comments(2)

落語のことを中心に、ときたま小言や独り言。


by 小言幸兵衛